20代前半の54.8％が「賃金が下がっても週休3日」を希望

　時代によって働き方に関する考え方は変化するものです。それが故に人材の採用・定着を進めようとする場合にはそうした意識の変化を理解し、対応することが求められます。本日は、BIGLOBEが18歳から29歳までの若年層の男女600人と、比較対象として全国の30歳から69歳の男女400人の合計1,000人にアンケート形式で実施した「若年層の働き方に関する意識調査」の結果について見ていきましょう。

　今回の調査の中で注目されるのが、話題の週休3日への希望です。「賃金が下がったとしても週休3日にしたい」という設問の結果は以下のようになっています。

■あてはまる 18-24歳　23.7％　25-29歳　22.0％　30-60代　14.0％ ■ややあてはまる 18-24歳　31.1％　25-29歳　28.0％　30-60代　33.3％ ■あまりあてはまらない 18-24歳　30.6％　25-29歳　31.6％　30-60代　31.0％ ■あてはまらない 18-24歳　14.6％　25-29歳　18.4％　30-60代　21.8％

　このように18-24歳の54.8％、25-29歳の50.0％が賃金が下がっても週休3日の希望するという結果になっています。もっとも30-60代についても47.3％が同様に回答していますので、若手にその傾向が強くみられるものの、全年代的に週休3日への関心が高いことが分かります。

　現実に賃金が20％下がっても週休3日にしたいかという設問であれば回答結果がいくらか変わってくるような気もしますが、週休3日が新たな働き方の選択肢として普及する日も遠くないのかも知れません。様々なテクノロジーなども駆使して、労働時間が短くなっても従来同等以上の成果を出せるような仕組みづくりが重要になっていきます。

参考リンク

BIGLOBE「若年層の働き方に関する意識調査(2023/4/27)」

https://www.biglobe.co.jp/pressroom/info/2023/04/230427-1